米疾病予防管理センター（CDC）は３日、電子タバコに関連する健康被害について、10月1日時点で肺病にかかった患者が1,080件になったと発表した。
症例は48州とバージン諸島から報告されており、先週の発表より275件増加した。
発表によると、578人の患者について、症状が出る90日以内に使用した電子タバコの物質が判明している。このうちの78%が大麻成分のTHCを含む製品を使用していた。17%はニコチンのみの製品を使用していた。
患者の70%は男性で、80%が35歳以下、16%が18歳以下だった。年齢の中央値は23歳となっている。
一方、電子タバコに関連する死亡報告は、15州で18件に達した。死者の年齢の中央値は50歳だという。
Advertisement
同センターのアン・シュチャット（Anne Schuchat）副所長は会見で、件数データは「ピークに達したことを示唆するものではない。」と、増加傾向が収まらない見方を示した。「病気を引き起こす特定の有害製品や成分に関するより多くの答え」が必要としつつ、「特にTHCを含む電子タバコやベイプ製品の使用を控えるよう推奨する。」と呼びかけた。
ブラックマーケット製品が主な原因とする主張については、懸念を示しつつ、結論するには「時期尚早」と語った。