ブラジルのスタートアップ企業「Rentbrella」（レンタブレラ）が、ニューヨーク市で無料の傘シェアリングサービスを開始した。
自転車のシェアサービス「シティバイク」のように、市内各所に傘のキオスクを設け、アプリで位置の確認し、ロックを解除する。
24時間以内に返却した場合は無料で、2日目以降は有料（1日につき2ドル）となる。4日目間返却しない場合、16ドルが課金され、その傘は自分の所有物となる。
共同創設者のフレディ・マルコス（Freddy Marcos）氏は、ニューヨークポスト紙の取材に「傘を買うためにデリで、10ドルから15ドルを使う必要はない」とお得感をアピールした。
現在マンハッタンとブルックリンに35カ所のキオスクと3,500本の傘が設置されており、来年初頭には、100カ所に拡大する計画だという。将来的には、地下鉄の各駅にキオスクを設置することも考えている。主な収益源は、傘に掲載する広告収入だという。
今年はロンドンでもローンチする予定で、今後は米国やヨーロッパでもサービスを展開したいと話している。
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同様のアイデアは、これまでにもあった。2016年に「シャークタンク」（米国版「マネーの虎」）で、傘のレンタルサービス事業を提案した企業があったが、ホストに「今まで聞いた中で、最悪のアイデア」と酷評されたという。
2017年には、中国のスタートアップ企業「E Umbrella」が、中国で傘の貸し出しサービスを開始したところ、1週間で30万本の傘が紛失した。なお、同社のサービスにキオスクなどの管理システムなどはなかったという。